銀行が避けるべき5つの決済ソリューションのミス

金融機関が決済ソリューションを新たに導入する際、ミスをしてしまうポイントがあります。ここでは、その5つのミスの例とそれを回避する方法を紹介します。

1. パラメトリック、拡張、カスタマイズができないリジッドな設計のソリューションを選ぶ

すべての決済ソリューションやソリューションプロバイダーが、パラメトリックなメカニズムを提供し、将来のニーズに合わせた機能の拡張や、カスタマイズ機能を提供できるほど柔軟な対応が可能なわけではありません。そのため金融機関は、ソリューションが、時間の経過に伴う変更が可能な、十分なパラメータを提供していること、アップグレードやアップデートで拡張可能であることの確認が必要です。さらに、独自のプロセスや運用環境に合わせて、ソリューションのカスタマイズが可能なことも必ず確認してください。

2. 従来のインフラでは不十分

従来の旧式のシステムは、膨大な運用資源と労力を消費するだけでなく、長期的な拡張性と信頼性が十分ではありません。したがって金融機関は、オンプレミスかプライベートクラウドであるかにかかわらず、クラウドインフラ内に簡単に導入できるクラウドネイティブのソリューションを選択する必要があります。これらのソリューションは、導入が容易な上に、消費電力が少なく、メンテナンスが容易で、ピークロードに対応する水平方向のスケーラビリティを備えています。

3. 限定的な統合インターフェースエンドポイントを備えたソリューションを選ぶ

限定的な統合インターフェイスエンドポイントを備えた決済ソリューションでは、国内外の新しい決済パートナーやコルレス業者との統合のために、多くの変更要求が生じます。したがって、現地の決済機関や国際的な決済ネットワークおよびプロバイダーが公開する、ローカルでホストされるシステム、国内で統合されるシステム、国際的に接続されるシステムに対応する多くの統合インターフェースエンドポイントを持つ決済ソリューションを選択しなければなりません。

4. 規格に準拠しない独自のソリューションを選ぶ

ISO 20022のような最新の決済標準やメッセージフォーマットに準拠していないソリューションは、金融機関が新しい規格に準拠することを義務付けられた場合に、運用コストが大幅に増加することになります。そのため、金融機関は最新規格に準拠し、さらに以前の規格やメッセージフォーマットとも互換性を備えたソリューションを選択する必要があります。

5. インフラ要件の見落とし

金融機関は、低価格のソリューションを購入した際に、計算能力、ストレージ、データベース管理システムなどの公表されてないインフラ要件を見落としてしまうことがあります。その結果、コストをすべて公表している他のソリューションプロバイダーに支払う場合の2倍の金額が発生してしまうことがあります。このような事態を避けるため、金融機関は事前にインフラ要件の詳細をすべて要求し、他のベンダーと比較した際のソリューション総額の違いについて確認しておくべきでしょう。